· HARUBOUYA · ec · 12 min read

新しい販路を増やす前に確認する5つの数字

売上が増えるかどうかより先に、いまの販路の数字を見ます。粗利率、在庫回転、返品率、獲得コスト、運用工数の5つです。この5つで判断できます。

確認する5つの項目を番号付きで並べた図

新しい販路の話は、だいたい「売上が◯%増える見込み」から始まります。増える根拠は、その販路の市場規模や他社の実績です。

ここで確認すべきは、増える側ではありません。いまの販路の数字です。既存で回っていないものは、販路を増やしても回りません。

見るのは5つです。

1. 販路別の粗利率

販路売上粗利率粗利
自社EC40,000,000円42%16,800,000円
モールA30,000,000円28%8,400,000円
直営店舗50,000,000円45%22,500,000円

新しい販路の粗利率が、既存の最も低い販路を下回るなら理由が要ります。「売上が増えるから」は理由になりません。粗利が増えなければ、手間だけが増えます。

引く項目は次の通りです。

引くもの販路による差
販売手数料モールは8〜15%程度
決済手数料販路によって異なります
ポイント・クーポン原資モール施策への参加は原資負担があります
送料無料ラインの設定で変わります
返品・キャンセル販路によって率が違います

2. 在庫回転

販路を増やすと、同じ在庫を取り合います。

見る数字意味
在庫回転日数在庫が何日で売り切れるか
欠品率売れるのに在庫がない状態の割合
滞留在庫の比率一定期間動いていない在庫

判断の分かれ目は次の通りです。

現状新販路の扱い
欠品が頻発しています増やしません。既存の機会損失が先
滞留在庫が多いです増やす価値があります。新販路で消化できる可能性
回転が安定しています在庫の配分ルールを決めてから増やします

在庫を販路ごとに分けるか、共通で持つかを先に決めます。分けると欠品が増え、共通にすると引き当ての仕組みが要ります。

3. 返品率

販路返品率の傾向
自社EC商材によります
モール高くなりやすい(比較購入・まとめ買い)
直営店舗低い(試着・実物確認ができます)

返品率が5ポイント違えば、粗利率も同じだけ動きます。新しい販路の返品率を、既存と同じと仮定しません。

あわせて確認します。

確認すること理由
返品の送料負担販路の規約で決まっていることがあります
返品在庫の再販可否再販できなければ全損
返品処理の工数件数が増えると人手が必要

4. 顧客の獲得コスト

販路獲得コストの考え方
自社EC広告費 ÷ 新規購入者数
モールモール内広告費 + 販売手数料の一部
直営店舗新規会員の獲得に使った販促費

モールでは顧客が自社の顧客になりません。手数料を払って1回売っているのであって、次回も買ってもらえる保証がありません。

判断の材料は、2回目以降の購入がどこで起きるかです。

状態評価
モールで買った人が、次は自社ECで買います獲得コストとして妥当
モールでしか買いません毎回手数料がかかります。粗利率で判断します

同梱物や会員登録の導線で自社に引き込めるかを、開始前に検討します。

5. 運用工数

見落とされやすいですが、ここで破綻することが最も多いです。

作業販路が増えると
商品登録販路ごとに形式が違います。1商品あたりの工数が倍になります
価格・在庫の更新更新漏れが欠品と過剰販売を生みます
受注処理管理画面が分かれます
問い合わせ対応窓口が増えます
返品処理同上
売上の集計販路ごとに出力形式が違います

数字で押さえます。

現状の月間工数:◯時間
新販路で増える見込み:◯時間
 - 商品登録:商品数 × 1商品あたりの時間
 - 日次の在庫・価格更新:◯分 × 稼働日数
 - 受注・問い合わせ:件数 × 1件あたりの時間

増える工数を人件費に換算して、新販路の粗利から引きます。これを引いた後でも黒字かどうかが判断の基準です。

判断の形

5つを1枚にまとめます。

確認項目現状新販路の見込み判断
粗利率最低28%24%下回ります。要検討
在庫回転45日、欠品2%在庫は共通配分ルールが必要
返品率8%12%想定粗利をさらに圧迫
獲得コスト3,200円手数料に内包自社への誘導導線が必要
運用工数月80時間+月30時間人員配置の検討が必要

この表で「やらない」という結論が出ることもあります。それが出せる状態が正しいです。

やること

手順1. 既存販路の5つの数字を出す

新販路の検討より先に、いまの数字を出します。出せなければ、比較の土台がありません。

手順2. 損益分岐を計算する

新販路の月間固定費(出店料・システム利用料・人件費増)
÷ 新販路の粗利率
= 損益分岐の月商

この金額が現実的かを見ます。既存販路の月商と比べて、何か月で到達しそうかを書きます。

手順3. 撤退の条件を先に決める

開始から6か月時点で、月商が損益分岐の70%に届かない場合は撤退を検討する

開始前に書きます。後から決めると、撤退の判断ができなくなります。

手順4. 小さく始める条件を探す

方法内容
商品を絞ります滞留在庫や定番品だけで始めます
期間を区切ります3か月だけ試します
運用を代行に出します工数の増加を抑えます

全商品を投入しません。商品登録の工数が最初の障壁になり、そこで力尽きます。

失敗例

失敗何が起きるか代わりにやること
売上の増加見込みだけで決めます粗利が増えず、工数だけ増えます5つの数字を先に出します
既存の粗利率と比べません最も条件の悪い販路が主力になります最低ラインを下回る場合は理由を求めます
在庫の配分ルールを決めません欠品と過剰販売が同時に起きます共通か分離かを先に決めます
返品率を既存と同じと仮定します粗利の見込みが外れます販路ごとに想定します
運用工数を計算しません現場が回らなくなります人件費に換算して粗利から引きます
全商品を投入します商品登録で力尽きます商品を絞って始めます
撤退条件を決めません赤字の販路が残り続けます開始前に書きます

まとめ

  • 見るべきは増える側ではなく、いまの販路の数字
  • 粗利率が既存の最低ラインを下回るなら、理由が要ります
  • 欠品が頻発しているなら販路を増やさないでください。既存の機会損失が先
  • 返品率を既存と同じと仮定しません。5ポイント違えば粗利も同じだけ動きます
  • モールの顧客は自社の顧客になりません。2回目がどこで起きるかを見ます
  • 運用工数を人件費に換算して粗利から引きます。ここで破綻することが最も多いです
  • 撤退条件を開始前に書きます。後から決めると判断できなくなります
  • 全商品を投入せず、商品を絞って始めます

最初にやることは、既存販路の粗利率を販路別に出すことです。この1列がないと、新しい販路の良し悪しは判断できません。

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